信託報酬について

投資信託の運用には3つのコストが掛かります。

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購入時に販売会社に支払う販売手数料、解約時に投資信託そのものに組み込まれる信託財産留保額、そして運用コストと呼ばれる信託報酬です。
販売手数料はノーロード型のものが増えており、信託財産留保額は解約時の1回限りに掛かるコストですが、投資信託を保有している限り、掛かってくる点に違いがあります。

 
投資信託には販売会社・受託会社・運用会社の3つの会社が関わっていますが、運用コストは3社すべてに支払うものです。
運用会社が日割り計算で資産から差し引いているため、把握しにくいコストですが、運用期間分だけ掛かってくるため重要なポイントになります。
実際に8%のリターンが出ても、実績としてのリターンはコストを差し引いたものになります。
通常はパーセントで表示され、数値が小さいほど収益に与える影響も少なくなります。

 
一般的に株式を中心にしたリスクの大きい投資信託ほど運用コストは掛かります。
逆に債券は運用コストが低い傾向があります。

 
リターンを上げても、実際に受け取る金額はいくらになるのか、その目安となるのが運用コストです。
専門家に運用を依頼するのが投資信託の基本的な仕組みで、運用が難しいほど掛かるものです。

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